ziechanA’s diary

今年70歳になった爺ちゃんAの体験です。中森明菜の「少女A」にちなんで「爺ちゃんA」にしました。高齢の今、持病の糖尿病との奮闘記や好きな読書の感想などを書こうと思っています。 

リフォーム補助は簡単か

 

リフォーム補助の適用にトライしてみた

今回は糖尿病を離れて、リフォームの体験を書いてみます。

 

 

購入当初は最新だった浴室と洗面台が古くなり、部品も入手不可能になってきたのでリフォームを考えました。

 

それでリフォーム時に適用できる公的補助がないのかどうかを調査しました。

リフォームの時期

私は昭和60年(1985年)36歳の時に建売住宅を購入しました。

 

当時は最新だった給湯器もレバー操作式の追い炊き装置もその後の技術進歩で旧型化してしまい、レバーが折損しても交換部品が入手できないような状況になりました。

 

それくらいならレバーが折損しないように注意して操作するようにすればいいのですが、問題は浴槽です。

 

湯舟はFRPだと思うのですが、経時劣化により、たくさんのしわのようなのようなものが現れてきていました。

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浴槽のシワ

 

業者に聞くと、20年、30年たってくると このような模様が現れてきて、最後は水が貯まらなくなった事例もあったとのこと、これを聞くと我が家はもうすでに34年が経過しており、リフォームせざるをえないと思うようになりました。

 

今、30歳、40歳の方々、新築当時は問題なくても これくらいの年月が経過するとなんらかのリフォームの必要性が出てくることを念頭に置いておいたほうがいいですよ。

 

私はまったく考えてもいませんでした(笑)。

 

リフォーム補助の中身

ではリフォーム補助にはどんなものがあるかをネットで調べてみました。

 

国土交通省住宅局が担当の「長期優良住宅化リフォーム」というのが検索できました。

 

長期優良住宅化リフォーム推進事業とは

この中には3つのメニューがありました。

 

1.評価基準型・・・・劣化と耐震性を改善し、断熱を加味して暖かいリフォームを実施する。

 

2、認定長期優良住宅型・・・・評価基準型以上のリフォームを実施した高性能なもの。

 

3.高度省エネルギー型・・・・認定長期優良住宅型よりも更なる省エネを実施するもの。

 

 

評価基準型の要件

これら3つのうち、もっともトライし易いのは1の評価基準型であり、その要件としては ①劣化対策 ②耐震性 ③省エネとなっており、この3件を満たせば最大100万円の補助が受けられるとのことです。

トライの内容

3つのうち、③の省エネについては最新のフロと洗面台にするので当然省エネになるだろうと思い、また①の劣化対策は当然含まれると考えました。

 

②の耐震性ですが、これに関するなにか一つ追加工事をすれば適用可能になるのではないかと考え、リフォーム業者に知恵を貸してもらおうと相談することにしました。

大手ホームセンターに相談

有名な大手ホームセンターのリフォーム事業部に相談したみましたが、申請書類作成の有資格者が現在いないとのことで、リフォーム補助はやっていませんと申し訳なさそうな回答でした。

リフォーム比較サイトに登録

有名な比較サイトに登録し、業者を募ってみましたが、引き受けてくれる業者は0でした。

大手リフォーム事業部にメール相談

大手のリフォーム事業部3か所に内容記載のメールを発信しました。

 

1件は「リフォーム補助」についてはやっておりませんとの回答、もう1件は耐震性について木造家屋しか対象になっていませんとのこと(我が家は鉄骨)。

 

もう1件は反応なし。

市の住まい情報センターに電話

あきらめきれずになんとかならないかと思い、市の住まい情報センターに電話してみました。

 

ていねいに対応頂きましたが、やはりリフォーム補助は 介護認定されていないと困難とのことでした。

 

私たち夫婦は高齢者ですが、介護認定者ではなく、対象にはならないということです。

結論

結局、我が家は木造建築でもなく、介護認定対象者でもないのでリフォーム補助は受けることができませんでした。

 

それにしても施工業者が顧客のリフォーム補助に対してかなり消極的だったのはなぜかと考えると下記理由があるのではと思っています。

 

まず、リフォーム補助の申請は個人ではできなくて、個々の施工業者が行うとのことで、しかも「インスペクター」資格者が必要ということがまずネックになっていると思います。

 

業者が人と時間をかけてリフォーム補助申請をしなくてもリフォーム客が費用をすんなり負担してくれればよいことであって、わざわざインスペクターという人材を確保して申請工数をかける必要がないということでしょう。

 

また、私も実感しましたが、こういう補助システムがややこしく 理解しにくいものであり、自身で問い合わせしなくてははっきりわからないということもあるのではと思っています。